ウェブの高速化を目指すグーグルの「SPDY」プロジェクト

　Googleは、ウェブを高速化する継続的な取り組みの一環として、最も基本的な接続の1つであるウェブサーバとブラウザのやり取りに注目している。

　ウェブサーバとコンピュータのブラウザが互いにやり取りして、ウェブパブリッシャーがサーバに置いた情報をユーザーのブラウザでウェブページに変換できるようにするには、当然のようにしてずっとハイパーテキストトランスファープロトコル（HTTP）が使われてきた。しかしGoogleは米国時間11月12日、現行のHTTPよりもあらゆる点で高速になるとして、「SPDY」（発音は「スピーディ」）と名付けたプロジェクトに取り組んでいることを公式ブログで明らかにした。

　「ウェブサイトとブラウザの進化をさらに支援するため、実験と最適化というウェブの慣例にのっとって構築していきたい。ウェブブラウザとサーバが会話するための新しい方法を、Google内部でこの数カ月にわたって実験してきた結果、ウェブサーバと『Google Chrome』クライアントをSPDYでサポートするプロトタイプができた」と、GoogleのソフトウェアエンジニアであるMike Belshe氏およびRoberto Peon氏はブログに記している。

　研究所の環境を実際の環境にそのまま当てはめることは難しいが、インターネットの一部大手サイトのウェブページをロードするのに最大55％の高速化が可能になった、とGoogleは説明している。「実際の環境においてSPDYの性能を評価するためには、まだ多くの作業が残されている。しかし、われわれ少数のチームは、ウェブコミュニティーからの積極的な参加、フィードバック、支援を受ける段階に達したと考えている」と、Belshe氏およびPeon氏は述べている。

　TechcrunchがGoogleに確認したところでは、ある日を境にHTTPからSPDYに移行する、といったことを主張するつもりはなく、HTTPに加えてSPDYが一定の役割を担う漸進的な計画を考えているという。今後の展開で注目すべきことの1つは、GoogleがSPDYをChromeのみに対応する強化策としておくのか、ウェブ標準としてブラウザコミュニティーに提示していくつもりなのかという点だろう。

Google、音楽検索サービスを拡充

Google は10月28日、音楽検索機能を強化することを明らかにした。この機能により、Web 上で「膨大な数の楽曲」を見つけられるようになるという。

音楽関連のクエリを入力して楽曲やアーティスト、アルバムを検索すると、楽曲を試聴できるリンクが検索結果に表示されるようになった。この試聴リンクは、Google と提携関係にある MySpace (および MySpace が買収したばかりの音楽おすすめサービス『iLike』) や、同じく Google と提携している音楽サイト『Lala』を通じて提供される。音楽検索結果をクリックすれば、試聴用の楽曲を直接再生することができる。

また、Google によれば、曲名を覚えていない楽曲でも、歌詞の1節を入力すれば、かなりの確率で目当ての曲を見つけることができるという。さらに、自分がどんな曲を聴きたいのかよく分からない人のために、音楽発掘機能も提供する。Google の発表によれば、『Pandora』『imeem』『Rhapsody』との提携により、これら各サイトへのリンクが検索結果に表示され、ユーザーはリンク先のサイトで検索クエリをもとに楽曲を探すことができるという。

Google は10月28日午後に、例のごとく Blog 記事でこのニュースを発表した。この記事には、新しい音楽検索機能を簡単に説明する動画も掲載されている。

こうした新サービス開始の背景には、『iTunes Store』の売上が依然として伸び続けているという状況がある。また、オンライン広告および検索マーケティングを手がける Experian Hitwise は、Google 上での音楽関連検索に関する調査結果を発表している。

Experian Hitwise によれば、10月18日から24日までの1週間に Google で検索されたキーワード上位1000語のうち、6％は音楽に関連したものだったという (バンド、音楽サービスおよびコンテンツを含む)。また、音楽関連の検索件数が最も多いのも Google で、この週の音楽関連サイトへのトラフィックのうち、30％近くが Google 由来のものだった。この数字は、2位の Yahoo! の5倍、MySpace の6.3倍にあたる。

タグ：音楽検索

Facebook「Beacon」プログラムをめぐる集団訴訟、裁判所が和解を予備承認

　米地方裁判所は米国時間10月23日、論争を巻き起こしたFacebookの「Beacon」プログラムに関する集団訴訟に対し、Beaconサービスを停止し、コストと時間のかかる訴訟手続きを経ずに問題を解決する選択肢をFacebookに与える予備承認（PDFファイル）を下した。

　今回の和解案では、Beaconを停止し、「オンラインプライバシー、安全性、セキュリティを促進するプロジェクトおよびイニシアチブに資金提供する」非営利団体の設立のために950万ドルを支払うことをFacebookに求めている。

　ご存知の通り、2007年11月に開始されたBeaconは、Facebookのユーザーが、Blockbuster、Fandango、 Hotwire、Overstock、Zapposなどのサードパーティのアフィリエイトサイトで実施している活動を友人らと共有するためのものであった。

　問題は、希望者が参加することのできるオプトイン方式ではなく、会員全員が自動的に登録されるという、Facebookによる同サービスの展開方法にあった。数週間にわたってユーザーらからの苦情が殺到した後、ついに同サービスはオプトイン方式に切り替えられ、Facebookの最高経営責任者（CEO）であるMark Zuckerberg氏が、Beaconの処理方法について謝罪した。

　今回の集団訴訟の和解の影響を受けるのは、2007年11月から2009年9月間での間にFacebookの会員であり、「Facebookの Beaconプログラムに参加するFacebookアフィリエイトウェブサイト」を訪問した人々である。該当者が本件について何もしない場合は、今後本件に関し、Facebookやその他の団体を訴える権利を放棄することを意味する。他に、今回の和解からの除外を選択するか、これに反対するか、和解公聴会に出席するという選択肢がある。

　今回の和解において、集団訴訟の原告側が賠償を受けることはない。裁判所文書によると、今回の和解案に関する法的通知は、要求どおり新聞に掲載されるとともに、Facebookアップデートによっても公表されるという。

タグ：Facebook

女性はYahoo！派、男性はGoogle派!?

　女性はYahoo！JAPANが圧倒的、男性はGoogle利用者も多い――英会話学校GABAが行った、検索サイトに関するモバイルリサーチで、こんな傾向が見えた。

　仕事で英語を使用したことがある20～50代の男女1000人に、最も使っている検索サイトを聞いたところ、女性は64.9％が Yahoo！JAPANで、次点のGoogleは29％。対する男性は、Yahoo！JAPANが50.5％、Googleが41.4％と、Google 派も多かった。

　仕事で英語を使っている頻度によって、利用する検索サービスにも違いが。週に数回以上英語を使っている人は、「exicite」「livedoor」「バイドゥ」「NAVER」の利用率が比較的高く、特にNAVERは利用者の90％をヘビー層が占めていた。

タグ：Yahoo！JAPAN Google

「iPhone」向けに新たな「Photoshop」ブランドのアプリケーションがリリースされた

　Adobe Systemsは米国時間10月9日、「iPhone」ユーザー向けに新たな「Photoshop」ブランドのアプリケーションをリリースした。iPhoneや「Photoshop.com」のオンラインライブラリに保存されている写真の編集が可能になる。

　同アプリケーションは無料で提供され、画像の切り抜き、回転、色合いの調整、撮影写真のルックアンドフィールを一瞬で変更できるシンプルなワンタッチフィルタエフェクトなどのツールが用意されている。たとえ失敗したとしても、あるいは元の画像に戻したいと思った時でも、わずか数回のタップで操作の取り消しややり直しができる機能もある。

　写真の編集が終了すると、すぐにiPhoneに保存したり、Photoshop.comの自分のアカウントへアップロードしたりが可能である。また、写真を撮ってから、そのままアップロードできる写真撮影ツールとしても活用できるようになっている。

　（Adobeから提供されているという以外にも）際立った特徴としては、あらゆる編集作業が少ないジェスチャーで完了する点が挙げられる。明度や輝度の調整などは、ダイヤルまたはスライダーを使うのではなく、ただ指先でスクリーンを操作するだけで行える。フィルタに関しても同様で、スクリーンが占有されることなく、ドロップダウンメニューを使用したりせずにスクリーン上の端から端へさっと払うだけで設定できる。これまでに筆者が見たモバイル写真編集アプリケーションの中でも、非常に直観的な操作方法を採用しており、一度その利用法を習得すれば実に精度の高い操作ができそうである。

　同アプリケーションは現在（米国内で）無料提供が開始されており、Adobeの無料のPhotoshop.comサービスには2Gバイトの容量制限があるものの、ストレージの年間利用料金を支払い、容量を増やすことができる。

タグ：iPhone Photoshop

株式会社マピオンの電話番号検索サービスで「ペイパーコール PayPerCall」を提供開始

株式会社コムスクエアは、2009年10月6日、株式会社マピオンの電話番号検索サービス「マピオン電話帳」で今月開始の有償広告掲載プラン「マピオン電話帳プレミアム」向けに、着信課金型広告システム「ペイパーコール PayPerCall」を提供開始したと発表した。

「マピオン電話帳」は、地図情報検索サービス Mapion が提供する電話番号検索サービスで、2008年3月にサービスが開始されている。日本全国の様々な業種・ジャンルの主要スポット約900万件の電話番号、地図、住所などを検索できるサービスだ。

掲載店舗より高い満足度を得られる出稿形態として、掲載に伴う固定費用は最小限に抑え、電話による問い合せの件数ごとに広告料金が発生する成果報酬型の広告プランが検討された。

これを具体的に実現するためにコムスクエアのペイパーコールが導入され、有償広告掲載プラン「マピオン電話帳プレミアム」へのコール課金型広告サービスの実装にいたった。

なお、マピオンは、ペイパーコールシステムを活用した広告サービスについて、提携サイト向けのアフィリエイトモデルをはじめとする同社の各商材にも、今後の有効活用を検討する予定とのこと。

タグ：PayPerCall

Web2.0時代の終焉 (1/2)

AdobeのOmniture買収の意味

　Adobe Systemsがウェブ解析のOmniture買収を発表した。Adobeは、PDFをはじめ、2005年に買収したFlash Videoを核に画像、映像コンテンツビジネスを拡大させ成功している企業だ。背景には、動画共有サービス「YouTube」、テレビや映画のインターネット配信市場、そしてGoogleのインターネット広告ビジネスが生み出した新たな巨大インターネット広告市場がある。Adobeは、コンテンツをインターネットに流す上でのリスクを解決する技術の提供で影響力を拡大してきた。

　AdobeはPDF、Flashというコンテンツそのものの標準フォーマットを定義し、さらにそれらのコンテンツ活用の場を構築するための技術を用意している。企業向けにはビジネス向けのドキュメントソリューションを開発する「Adobe LiveCycle Enterprise Suite」、コンシューマー向けには「Adobe AIR」「Adobe Flex」というWebアプリ開発ソフトウェアを提供しているのがその動きだ。

　今回のOmniture買収により、構築されたウェブサイトの評価が可能になる。サイト企画者のセンスとコンテンツやサービス力さえあれば、その他はすべてサポートしますという姿勢だ。この動きはマイクロソフトも同様で、Windows Serverや映像系の場合は「Windows Media Services 2008」を活用した開発環境として「Visual Studio」「Expression」やクライアント側には「Silverlight」「Windows Media Player」などをそろえ、さらにクラウドコンピューティング環境の「Azure」を提供し、コンテンツ製作者を技術面からフルラインアップの体制でサポートする考えだ。
Web2.0が何を変えたのか

　ここで重要なのは、AdobeやMicrosoftの戦略について細かく検証することではない。重要なのは、コンテンツ提供者側がひきつける、見せる、楽しませるためのツールはそろいつつあるということだ。日々進んでいくITの世界は、AdobeやMicrosoftのみならず、Googleなどに関する報道からも誰もが実感しているだろう。

　しかし、ここで、ふと立ち止まって考えてほしい。企業ポータルで提供する情報、企業がYouTubeで展開する宣伝、Video on Demandで提供される映画やテレビドラマ、Google Booksで提供される書籍コンテンツ、Amazonや楽天で販売される商品、どれもが以前からあったものをインターネット上に移行しているにすぎない。

　ロングテールという言葉が流行したのがいい例だが、要するにリアルな店舗では置ききれない売れないものが売れるということにすぎない。 CGM（Consumer Generated Media）も、個人の無責任なうわさ話が1つのデータとして活用され、商品やサービスの売れ行きに影響を及ぼしているという話にすぎず、商品、サービス自体には何も新しい影響をおよぼしていない。これは現実としてとらえるべきである。

　Web2.0に意味がなかったわけではない。インターネットという全く新しい世界が始まり、Web2.0と呼ばれる全く異なる購買行動がマーケティングの視点から分かったことは今後のビジネスにとっては大きな革命であった。

　テレビを中心にしたマス広告で消費者の目をひきつけ、立地の良い店で人を呼び込み、興味を持たせ、商品を購買させるいわゆる「AIDMA」（注：AIDMA：Attention、Interest、Desire、Memory、Action）の従来の購買行動が、 AISAS（AISAS: Attention、Interest、Search、Action、Share）に変化した。SNS、Twitter、ブログ、インターネット上の広告などで興味を喚起され、Googleで詳しく調べ、インターネットで購入。そして購入した商品の感想を今度は情報発信者としてSNSやブログ　に発信し、その情報からまた人が興味を喚起されるという独自の購買サイクルが確立したのがWeb2.0の時代だったではないかと考える。

　もともとインターネットは技術の上に成り立っているので、技術が先行した市場になり、IT企業はAISASを実行するためのソフトウェア、ハードウェア、ソリューションサービスを並々ならない企業努力で提供してきた。最初に紹介したAdobeやMicrosoftの動きは、まさにWeb2.0を実現させるためのIT企業の努力の結晶といえるだろう。

　こうしたIT企業が提供するWeb2.0を実現するソリューションと回線環境などのインフラがそろってきたところで、Web2.0は終えんを迎え、次の領域に足を踏み入れなければいけないポイントに来ているのである。

タグ：Web2.0